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過去50年間の平均株価

 トップページで述べたように、本サイトでは平均株価とそれに関係する投資商品を主たる研究対象とし、それを個別銘柄の株価の動きの研究より重要視します。その理由を説明いたしましょう。
まず下の株価チャートを見てください。これは、第二次大戦終了後まもなくの1950年からつい3年前の1999年までの日経平均株価の動向を示す長期チャートです。

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  • 日経平均株価の長期チャート

  • データ期間
    1950年〜1999年

  • 各月末引値を連ねたチャート

  • 縦軸は日経平均株価の1/10

高度成長期の株価

  • 過去40年間の日経平均株価
     上のチャートで1950年〜1989年の40年間は、日経平均株価は若干の山谷はあるものの、大略右上がりの上昇基調で推移しました。ピークに達した1989年には、日経平均株価は1950年の20倍くらいに値上がりしました。

  • 個別株の値上がり
     日経平均株価が20倍になったのですから、個別株ではこの間に100倍ぐらいに値上がりしたものもあったのです(増資による株数増加の効果も含む)。株式関係の本などによく書いてある 「富士通株を昭和2×年に1000株買っておいたら、昭和5×年には5000万円の資産になった」 というような例は、確かにありました。

  • 個別株の長期保有
     このような長年の株の上昇基調により、一般投資家も機関投資家も 「株はやや長く保有すれば、預金や債券よりはるかに有利な投資物件である」 と信じて疑わなくなりました。実際、この40年間では、株価が暴落したり、安値圏に陥ったりした時期もありましたが、それらの期間は短く、大抵半年から一年ぐらいでまた高値を更新するのが普通でした。

  • 日本経済の高度成長期
     しかし、現在の私どもが冷静に検討すると、この40年間は日本がすべてを戦争で失ってから血のにじむような努力で復興に励み、強大なアメリカ経済のおこぼれをいただいて高度成長を遂げた時期であったわけで、その時期の日本経済の成長性が株価の上昇基調を形成したといえるでしょう。
    さらにいうならば、この時期の日本経済の成長によって、日本は中進国から先進国に躍進し、国民の生活水準は飛躍的に向上しました。これにより、住宅、家電、自動車、食生活など、社会全般に大きな需要が発生し、日本経済をさらに成長させることになったのです。

  • 高度成長期の終焉
     これらは株にとって大変な好環境となりましたが、世界の歴史をみると、このような高度成長はそう長く続かないことがわかります。特に外国との間の垣根が経済的にも人的資源の点でもこれまでになく低くなった今後は、日本の成長力はやはり他の先進国なみになっていくのは避けられず、つれて株価の上昇基調も鈍ってくると考えるほうがよいでしょう。

株価トレンドの変調

 1989年の暮れに、土地バブルの崩壊を契機として日本の株価はピークアウトしました。当時は日本経済の実体は絶好調と思われたので、これは株式市場の一時的な調整であろうと言われたのですが、今になって考えると上記のような日本経済の変調を株価がもう予感していたのでしょう。  
  • 長期的な下降トレンド
     1989年のバブル崩壊から現時点までの13年あまりは、株式相場はそれまでの40年間とはまったく逆の動きとなり、上昇する期間はせいぜい半年から1年ぐらいと短く、それが終わるとまた急落して安値を更新するという状況となりました。
    上の日経平均株価のチャートに見られるように、1990年以降の株式相場は、それまでの40年間の上昇トレンドが完全に崩れて長期的な下降トレンドに入ったと思ったほうがよいでしょう。実は上の日経平均株価の年足チャートは1999年までしか掲載してありませんが、その後の2000年から2003年までの相場はもっと惨憺たる下げ相場となっています。

    1004 日経平均
      週足

    データ期間
    2000年
     〜2003年


  • これだけ急落したので、一時的に相場が反発する可能性は十分にあります。しかしその反発も、大勢安値圏の中の技術的な反発と思ったほうがよいでしょう。当分の間は、株式相場は安値圏のもみ合いを続けるのではないでしょうか。

  • 長期現物株式投資の現状
     このような株式相場の長期低迷期には、昔のように株を現物で買って長期に保有しても利益が上がらず、逆に大きな損が出るのは明らかです。私ども個人投資家の投資成績も、バブル崩壊後にはそれまでより大幅に悪化しています。
    もっとひどいのは、生保・年金運用などの機関投資家や、銀行・損保など取引関係の株をたくさん保有している会社です。最近数年の年金資産運用は、実質赤字に転落しています。また大部分の銀行では、保有株式の時価総額はこれまでの蓄積を食い潰してしまい、「含み損」 が発生しています。

今後の株式投資

  • 日本経済の発展期の株式投資

     もともと株の現物投資は、かなり難しいものです。経済環境の変化により株価が急変する場合も多く、またその株を発行している会社の業績が変化したときもそれにつれ株価が大きく変動することがあります。
    それらをカバーしてくれたのは、株価の背景にある日本経済の順調な発展でした。少々株式投資のやり方を間違えても、数年すれば大抵株価がかなり上昇し、結局かなりの投資成績がえられたのです。

  • 株式の分散投資

     もう一つ、これまでの株式投資の成績を支えてきた重要な要素があります。それは、多数の銘柄に分散投資することです。高度成長期でも、私どもは多くの事業会社が倒産し、その発行株式が紙くずになるのを見てきました。そのような会社の株を買ってしまったら、その会社の業績悪化を知ったときうまく処理したとしても、かなりの売買損を出すことが多いものです。しかし多数の銘柄に分散投資していれば、少なくとも高度成長期でしたら、他の株の値上がりで十分カバーできたのです。

    今後は、事業会社の業績悪化、倒産は、これまでよりもっと多くなると思われます。従って多数の銘柄に分散投資することは、投資の技術としてさらに重要になるでしょう。といっても、機関投資家ならともかく、一般の投資家ではそうそう銘柄の数を増やすことはできません。投資資金の点でも、また保有する銘柄の管理の点でも限界があります。

  • 平均株価を売買する

     究極の分散投資は、「平均株価を売買する」 ことでしょう。たとえば日経平均株価は基本的に225種の株の株価を平均したものですから、もし日経平均株価を売買することができたら、投資銘柄の分散という点では申し分ありません。
    平均株価に連動する投資商品としては、これまで 「日経225先物」、「TOPIX先物」 などがありましたが、これらはもともと機関投資家のリスクヘッジのためにはじめられたものであり、今でも一般投資家にはあまり利用されていません。
    また 「日経300投信」 という上場投信もありますが、これも最近は人気が離散して出来高も少なく、たとえば相場の暴落時などに正常に機能してくれるかとなると、かなり不安があります。

  • ETF 指数連動型上場投信

     最近に至って、"ETF"という新型の指数連動型上場投信が登場いたしました。ETFについては別ページで詳しく解説しましたので、そちらをご覧ください。今後は、このような新しいタイプの指数連動型投資商品が一般投資家に広く利用されていくでしょう。ETFはすでにかなりの商品規模に達しており、流通性、換金性の点でも問題ありません。
    ETFで注目すべき点は、信用取引による売買が可能で、しかも信用売りも行うことができるということです。従って、相場全体が下落するときにも利益をあげられる可能性があります。また、うまく運用すれば持株のヘッジに利用することもできるでしょう。
    前記のように、今後の株式相場は、順調な上げ基調は望めません。大勢安値圏で比較的短い期間の上下動が続くと思われます。そのような状況でもある程度の投資成績をあげるには、ぜひとも信用売りができることが必要なのです。

オプション投資

 このサイトで平均株価の研究を行うのには、実はもう一つ大きな目的があります。それは、平均株価オプション投資の際のガイドとして、平均株価の研究を利用するためです。
  • 平均株価オプションの相場

     日経225オプションなどの平均株価オプションの相場は、オプションの権利行使価格と平均株価との関係で大略決定されます。特にオプションの売りの場合には、今後一ヶ月間で平均株価が上昇しそうか、あるいは下落しそうかがある程度見当がつけば、利益があがる確率は非常に高くなるのです。

  • 日本経済の低迷期のオプション相場

     もちろん、このように平均株価の動向を捉えるのは、決してやさしいことではありません。しかし、少なくともオプションの売りに限っては、平均株価の方向の捉え方が少々甘くても結果オーライとなることが多いのです。たとえば日経平均株価が今月中は上昇基調であろうと予測したのに結果は1ヵ月後に500円の下落となった、という場合でも、プットオプション売りが成功することがあります。

    今後、日本経済の低迷により、平均株価が長期にわたって底値圏の小浮動を繰り返す可能性が大きいと思われます。そのような相場では、個別株やETFでは安定した利益をあげるのはなかなか難しいことです。実は、オプションの売りは、そのように平均株価が長期にわたって小浮動する時期が、最も利益をあげやすい投資商品なのです。オプションの売りは、今後一般の投資家にもますます注目されるようになると思われます。

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