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日経平均株価のチャート

 下図は、2003年からの上昇相場開始後1年半近く経った2004年7月ごろの日経平均株価日足チャートです。これから日経平均株価は半年以上にわたって上昇した後、2004年4月末から5月にかけて急落したのがわかります。
この急落後、相場がまもなくかなり回復したのは大変有難いことで、もしそのまま相場が下落し続けたら大多数の投資家は大ダメージをこうむったことでしょう。

もし、これらの急落の前の高値でなんらかの売りつなぎをしていれば、その後の日経平均株価急落による損害をかなりヘッジできる可能性があります。証券投資を長年月にわたって行なって安定した成績をあげるには、ぜひ高値圏である程度の効果のある売りつなぎをする必要があるのです。

20040707_1004

移動平均線の利用

 売りつなぎを成功させるには、日経平均株価の目先の高値をまずまずの精度で検出する必要があります。これは古来から投資家の夢の一つで、大変実現困難なテーマです。ここでは、まず日経平均株価の移動平均値を利用して現在の日経平均株価の位置を計測することからはじめましょう。

高値圏で売りつなぎをするべき時期は、通常、日経平均株価がかなり長期間(たとえば12ヶ月間)にわたって上昇してきて、かつ最近(たとえば2ヶ月間)にまたかなりのペースで値上がりした場合です。
上図上半分の株価チャートでは、日経平均株価が3月から4月初めにかけて上昇した結果、日経平均株価48日移動平均線(青線)と6日移動平均線(緑線)との間のかい離が大きくなっているのが見られます。
ここでは、この日経平均株価の6日移動平均線と48日移動平均線とのかい離率を日経平均株価の短期的上昇の大きさを計るのに利用しましょう。

それに加えて、日経平均株価が中期的にどれほど上昇したかを知る必要があります。今回は、上図チャートで赤線で示した24日移動平均線が6ヶ月前に比べてどれほど上昇したか、また12ヶ月前に比べてどれほど上昇したかを算出して中期的な上昇率として利用しましょう。

上図チャートで、日経平均株価が4月末に急落する直前の時期にはこれらデータは次のようになりました。
  • 12ヶ月前からの24日移動平均値上昇率
     4月末の時点で日経平均株価の24日移動平均値は約118900円でしたが、それより12ヶ月前の6日移動平均値は約8020円でした。その間の6日移動平均値は48.2パーセント上昇したことになります。
    日経平均株価相場は、2003年の前は低迷相場が長く続き、その後2003年以降に急騰したため、上記株価上昇率が非常に大きくなりました。

  • 6ヶ月前からの24日移動平均値上昇率
     4月末の時点で24日移動平均値は約118900円でしたが、それより6ヶ月前の24日移動平均値は約10700円でした。その間の24日移動平均値は11.1パーセント上昇したことになります。相場が安定的に上昇する局面では、この上昇率は10パーセントくらいになることが多いようです。

  • 6日移動平均線の48日移動平均線からのかい離率
     4月末の時点で10.3パーセントでした。日経平均株価では、このかい離率は、上昇相場の始まりや上昇相場中期の急騰時には10パーセントを大きく超えることがありますが、相場が安定的に上昇する場合には10パーセントくらいが目先の天井圏になるようです。

過去の天井圏の調査

 過去長年月の相場について、日経平均株価が高値をつけたときに上記の移動平均線からのかい離度、値上がり率がどのような数値になったかを調べましょう。ここでは、1996年以降2014年初めまでの18年間の日経平均株価相場を対象として上記の3種のデータを算出し、それらの主たるものを下表に示しました。

下表で「12ヶ月間上昇率」、「6ヶ月間上昇率」とあるのは、それぞれ日経平均株価の24日移動平均値が12ヶ月前からその時点までに値上がりした比率、6ヶ月前からその時点までに値上がりした比率を示します。

また下表右端に 「6日/48日比率」 とある欄は、その時点での日経平均株価6日移動平均線の日経平均株価48日移動平均線に対するかい離率を示します。

年月日 日経平均株価 12ヶ月間上昇率 6ヶ月間上昇率 6日/48日比率
2000/04/12 20833 22.6 12.9 4.2
2004/04/14 12098 48.2 11.1 10.3
2006/02/07 16721 39.6 36.1 5.5
2006/04/07 17563 42.9 28.2 5.1
2013/05/22 15627 43.7 46.9 12.5
2013/12/30 16291 60.5 18.1 5.9

上表のデータを見ると、表で一番上の2000年4月12日の高値では、他の高値時点に比較して上昇率、かい離率がかなり低いのがわかります。この時期には日経平均株価は比較的過熱感なく緩やかに上昇していたのですが、4月16日に起こったアメリカ・ニューヨーク市場の大暴落につれ、日経平均株価も暴落して天井を形成しました。
そこで、ここでは上表の2000年4月12日のデータは高値圏での売りつなぎの研究対象から除外し、それより下の5行の時点のデータについて検討しましょう。

12ヶ月間上昇率

 上表で、「12ヶ月間上昇率」の欄に示したのは、日経平均株価の24日移動平均値が12ヶ月前からその時点までに値上がりした比率です。2004年4月以後のデータを見ると、日経平均株価のピーク時にはだいたい40パーセント以上の大きな数値になっています。このように1年間にわたって日経平均株価が大きく上昇したので、その後反落の恐れが大きくなり、売りつなぎが必要な状態になったということでしょう。

今後も日経平均株価が長期にわたって大きく値上がりした場合には、上表の12ヶ月間上昇率が大きな数値になるでしょう。それが30パーセントを大きく超えてきたら、その後日経平均株価が反落する恐れもあるかもしれません。
そうなったら、投資家としては大事をとって持ち株の一部を利食い売りするのもよいでしょう。また、持ち株の価値目減りを防ぐためになんらかの売りつなぎ策を検討するのもよいでしょう。

6ヶ月間上昇率

 上表で、「6ヶ月間上昇率」の欄に示したのは、日経平均株価の24日移動平均値が6ヶ月前からその時点までに値上がりした比率です。2004年4月以後の上表のデータを見ると、日経平均株価のピーク時には11パーセントから47パーセントまでの数値になっています。

日経平均株価の6ヶ月間上昇率はこのように変動が大きいので、日経平均株価の高値の度合いを測る指標としては単独では利用が難しいと思われます。
たとえば、日経平均株価の12ヶ月間上昇率が30パーセント以上の時期に6ヶ月間上昇率が10パーセント以上になったら、日経平均株価は高値圏に入ったと考えることができそうです。
日経平均株価の12ヶ月間上昇率が30パーセント以上の時期に6ヶ月間上昇率が25パーセント以上になったら、日経平均株価は天井圏に入ったと考えてもよいかも知れません。

6日/48日比率

 上表で、「6日/48日比率」の欄に示したのは、その時点での日経平均株価6日移動平均線の48日移動平均線に対するかい離率を示します。2004年4月以後の上表のデータを見ると、日経平均株価のピーク時には5パーセントから12.5パーセントまでの数値になっています。

日経平均株価の6日/48日比率はこのように変動が大きいので、日経平均株価の高値の度合いを測る指標としては単独では利用が難しいと思われます。
たとえば日経平均株価の12ヶ月間上昇率が30パーセント以上で6ヶ月間上昇率が10パーセント以上になった時期に6日/48日比率が4パーセント以上になったら、日経平均株価は高値圏に入ったと考えることができそうです。
日経平均株価の12ヶ月間上昇率が30パーセント以上で6ヶ月間上昇率が10パーセント以上になった時期に6日/48日比率が10パーセントに迫ったら、日経平均株価は天井圏に入ったと考えてもよいかも知れません。

3種のデータの相乗平均

 上表に示した3種のデータは、当然ながら相場の各時期によって高値時点でのそれぞれの値が大きく異なります。従って、たとえば日経平均株価の12ヶ月間上昇率が40パーセントに達したからもう天井圏なのだ、などと判断して投資を行ってもよい成果が得られるわけではありません。
あくまでも、過去の相場では3種のデータがこのような数値になったときその後かなりの日経平均株価の反落があったという経験則にすぎないのです。

しかし、ともかくも18年間の長期相場の調査分析をして上表の結果が得られたのですから、それはそれでかなりの程度の信頼度がありそうにも思われます。私ども株式投資家としては、上表から得られる経験則を生かして高値圏で売りつなぎをすることで投資成績を安定させる方策を考えるのがよいでしょう。
その具体的な方法については、次ページ以降に詳しく解説します。

なお、前記のように上表の中で6ヶ月間上昇率と6日/48日比率は特にばらつきが大きく、それらの数値を見ても判断に困る場合があります。それを幾分でも軽減するために、私はそれら3種のデータの相乗平均(3種データの数値を掛け合わせたものの3乗根、電卓で計算できる)を算出して利用しています。
日経平均株価の3種データの相乗平均が10パーセントを超えたら高値圏入りと判断し、15パーセントを超えたら天井圏入りと判断することで、まずまずの成果が得られるようです。

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