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1999年以降の実績

 1999年以降の日経平均株価相場に前のウェブページまでに説明した相場基調の転換をとらえる方法を適用したシミュレーションの結果を以下に示します。

前のウェブページに示したように2000年4月に大暴落が起こりましたが、それに先立って1年余りの緩やかな上昇相場がありました。私どもの方式では1999年4月18日がその上昇相場のスタートであるととらえられたので、今回のシミュレーションもその日を出発点として始めることにします。

  • 日経平均株価の買付 1999年4月18日
     その日の朝、日経平均株価は16797円で寄り付きました。ここでは、日経平均株価連動型ETFを一口買い付けるイメージで、日経平均株価を16797円分買い付けたとしましょう。

    なおこのシミュレーションでは、日経平均株価の売買に必要な手数料、税金などはすべて考慮に入れないことにします。従って、この日経平均株価の買付に要する資金は16797円ということになります。

  • 日経平均株価の売却 2000年5月31日
     上記買付の後1年ほどは日経平均株価は緩やかに上昇しましたが、この間は私どもの日経平均株価分析プログラムはもちろん上昇基調を示していました。

    2000年4月17日に、アメリカNY株式市場の急落が日本に波及して、日経平均株価の暴落が始まりました。前ページで述べたように、私どもの株価分析プログラムはその後2000年5月28日の引けで日経平均株価相場の陰転を告げたので、翌週月曜5月31日朝寄付きで日経平均株価を売却することになります。

    5月31日朝寄付きの日経平均株価は、16029円でした。上記のように、1999年4月18日に日経平均株価を16797円で買付しているので、今回の売却により、

           16029円 − 16797円 = − 768円

    と若干の損失が発生しました。

    次に、この売却と同時に日経平均株価を16029円分信用売りします。日経平均株価連動型ETFを一口売付けるイメージです。

  • 日経平均株価の買付 2003年7月13日
     前ページで説明したように、その後日経平均株価相場は長期にわたって下落しました。日経平均株価は2002年を通して大幅下落し、2003年4月には一段安となって7500円がらみの歴史的安値をつけました。

    その後は、相場は急反発し、私どもの株価分析プログラムは2003年7月に日経平均株価相場が上昇基調に転換したのを告げて、チャートの背景色が空色からピンクに変化しました。2000年に下落基調に転換して以来、ここまでに約3年の月日が経っていました。

    私どもの方式では、2003年7月13日の朝寄付きで日経平均株価の信用売りの買い返済を行うことになります。7月13日朝寄付きの日経平均株価は、9589円でした。
    上記のように、2000年5月31日に日経平均株価を16029円で売付しているので、今回の日経平均株価の買い返済により、

           16029円 − 9589円 = 6440円

    の値下がり益が得られました。

    次に、この買い返済と同時に日経平均株価を9589円分買付します。日経平均株価連動型ETFを一口買付けるイメージです。

  • 日経平均株価の売却 2007年12月2日
     その後は日経平均株価相場は上昇基調を維持し、私どもの分析チャートでは背景色がピンクの状態が長く続きました。2005年夏からは日経平均株価は一段高となり、2005年末の日経平均株価は16000円に迫ってきました。この上昇基調は2007年まで続き、2007年7月には18200円を越えましたが、2007年8月以降は日経平均株価相場は急落しました。

    私どもの方式では、2007年11月末に日経平均株価相場が基調を転換して下落基調となったのが検出され、下図のチャートではそれ以降は背景色がピンクから空色に変わりました。
    私どもの方式に従って、下落基調入りが検出された翌週の月曜日2007年12月2日の朝寄付きで日経平均株価の売却を行います。その寄付値は14922円でした。
    上記のように、2003年7月13日に日経平均株価を9589円で買付しているので、今回の日経平均株価の売却により、

           14922円 − 9589円 = 5333円

    の値上がり益が得られました。

    次に、上記の売却と同時に日経平均株価を14922円分売付します。日経平均株価連動型ETFを一口売付けるイメージです。

  • 2008年9月初めの状態
     その後、この稿を書いている2008年9月初めまで、私どもの方式では日経平均株価相場は下落基調と判断されています。2008年4月から6月にかけて日経平均株価は2000円あまり上昇しましたが、私どもの方式ではそれは上昇基調への転換と判断しませんでした。
    このウェブページでは、売買利益データの集計をするために、2008年9月2日の日経平均株価引値12609円で区切りをつけることにします。
    上記のように、2007年12月2日に日経平均株価を14922円で売付しているので、この日までに、

           14922円 − 12609円 = 2313円

    の値下がり益が得られました。
シミュレーションの結果

 上記日経平均株価の売買シミュレーションの結果をまとめながら、それから得られる経験則を考察しましょう。
  • 売買シミュレーションの期間は、1999年4月から2008年9月までの9年5ヶ月です。バブル崩壊後の戻り相場から歴史的な大暴落、それに続く長期下落相場、その後の4年近い上昇相場とその終焉を含む時期で、この売買シミュレーションの結果は株式投資の研究にとって大変示唆に富むと思われます。

  • この9年5ヶ月の期間で、私どもの日経平均株価分析プログラムは4回の相場基調の転換を検出しました。平均すると、2.4年に一回の相場基調の転換があったということになります。
    私どもの方式では、このように、日経平均株価の小さな変動には反応せず、数年単位の大きな値動きの方向を検出するようにプログラムが作られています。

  • この期間のスタート時の日経平均株価は16797円、終了時の日経平均株価は12609円でした。従って、日経平均株価を買い付けて9年5ヶ月の間持続したら、大きな損害が出たことになります。

    昔のように10年間も日経平均株価の上昇が続く場合には、長期持続することで十分報われたのでしょうが、最近ではそのような方法では単に損害が出るだけになったのです。

    今回の私どもの方式のように数年単位の相場の方向を見つける分析プログラムを利用して、もし相場が下落すると判断されたら信用売りで利益をあげるというスタンスが必要です。

  • 私どもの方式では、この9年5ヶ月間に合計14086円の売買差益をあげることができました。当初の投入資金は16797円だったので、9年5ヶ月間で投入資金の83.9パーセントの売買差益が得られたことになります(売買に必要な手数料、税金などは考慮に入れない)。

    年間単利に換算すると、約8.9パーセントの利益率に相当します。
シミュレーションの考察

 上記方式の利益率のレベルについては、読者の皆様はさまざまな意見をお持ちだと思います。このウェブサイトの中でも解説していますが、個別株投資やオプション投資ではこの数倍の投資利益率をあげることが可能です。

しかしこの方式では、日経平均株価連動のETFあるいは先物という非常に安定性が高く管理も容易な投資原資産を利用し、しかも数年に一度の方向転換をするだけでこれだけの利益率が得られたという点に意味があるのです。

さらに、大暴落を含む9年5ヶ月の期間にわたってこれだけの実績を維持したという点も、大いに評価されてしかるべきだと思います。これまで解説したように、私どもの方式では数年単位の大きな値動きの方向を検出することにより大きな損失を回避することができます。それによって、このように安定した実績が得られたのです。

今後は、この方式をベースにして、より機動的な運用によって高い利益率があげられる方式を開発する予定です。

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